出産費用は施設や産み方次第で変動します。
一般に、設備の整った総合病院やサービス重視の個人産院は高く、助産所は低めの傾向です。
同じ産院でも、自然分娩や無痛分娩といった分娩方法、個室や大部屋などの部屋タイプでも差が出ます。産前のマタニティ・ベビー用品の購入や、出産後の内祝いにかかる費用も考えて事前にまとまった金額を用意しておくと安心ですね。
Information
出典:(公社)国民健康保険中央会「出産情報平成28年度」より算出
出典:(公社)国民健康保険中央会「出産情報平成28年度」
出産・子育てにはさまざまな公的支援がされています。
まず、出産後の申請で受け取ることができる出産育児一時金42万円は産院が妊婦に代わって一時金の請求と受け取りを行うことが制度化され、妊婦の窓口支払額が少なくても済むようになっています。
健康保険に加入されている会社員の方なら、産休中の給料が支払われない期間に雇用形態に関わらず、健康保険から出産手当金が支払われる制度もあります。
自治体によって独自の助成金を支給しているケースもありますので、お住まいの市町村の支援制度を確認してみましょう。
これらの制度を利用することで費用負担を軽減することができます。
一般的に、結婚から出産までの期間は約2年、
結婚を機に出産費用の準備を始めてはいかがでしょうか?
貯蓄シミュレーション
結婚してから2年間で、
出産準備費用として約50万円を貯めるには?
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試算① 毎月2万1千円を2年積み立てる 一般財形を利用
毎月21,000円×12カ月×2年間=50万4000円
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試算② 毎月1万円+ボーナス時6万5千円を2年積み立てる 一般財形を利用
【毎月積み立て】
毎月10,000円×12カ月×2年=24万円【ボーナス積み立て】
ボーナス6万5,000円×年2回=26万円2年間の積立合計額50万円
安心の未来のために、
資金の準備は大切です
出産にかかる費用は、入院・分娩代だけではありません。妊婦の検診費、マタニティ・ベビーグッズなどや内祝いの費用など、出産の前後にもまとまったお金が必要になります。
出産後に続く子育て期間を心配なく育児に集中するためにも、計画的に資金を準備しておきましょう。
「出産」に際して利用したい財形制度
一般財形
車、旅行、結婚、教育…
使い方自由な頼れる積み立て
使用目的は限定せず、自由に使えるフレキシブルな財形貯蓄。車や旅行などの短期計画から、結婚、出産、教育などの大きなライフイベント、けがや病気、引っ越しなどの不意の出費にも、幅広い目的にお使いいただけます。貯蓄開始から1年経てば、いつでも自由に払い出しできます。